A:以下のとおりです。
第一次選考(書類選考)→第一次選考(技術面接)→第二次選考(面接試験)
A:一般型研究員の採用日は原則として4月1日ですが、卒業のタイミングなどによってはご相談に応じます。
A:本部(江東区)、多摩テクノプラザ(昭島市)、城東支所(葛飾区)、墨田支所(墨田区)、城南支所(大田区)、バンコク支所(タイ・バンコク)、食品技術センター(千代田区) のいずれかになります。
A:履歴書、応募用紙等の必要書類を〆切までにご提出いただければ、卒業見込み証明書は募集期間以降の提出でも構いません(大学によっては発行が間に合わないことがあるため)。提出が遅れる場合は、応募時にお知らせください。
A:地方独立行政法人法に基づき、東京都が設置者となり、2006年4月に設立された法人です。
A:地方独立行政法人東京都立産業技術研究センターの職員となります。地方公務員ではありませんが、地方公務員とほぼ同等の勤務条件・待遇となります。
A:配属、職務内容、給与、昇進など男女とも差はありません。都産技研では、多くの女性研究員が活躍しています。
A:研究職歴期間、関連する職歴期間、大学院在学期間については、初任給の調整対象として、初任給が増額される場合があります。
A:年次有給休暇(1年に20日)をはじめ、妊娠・出産・育児に関係する休暇、慶弔休暇、夏季休暇、介護休暇、ボランティア休暇などがあります。
A:妊娠出産休暇、育児参加休暇、出産支援休暇、子どもの看護休暇、育児時間などの休暇制度や、育児休業制度が整備されており、女性に限らず全職員が働きやすい環境が整っています。
A:職員及びその家族の福利厚生の増進を目的として、東京都職員共済組合と(一財)東京都人材支援事業団等により職員の福利厚生が行われています。ワーク・ライフ支援事業による各種支援(育児、介護、資格取得、健康づくり等)、保養施設の利用、祝金・見舞金等の給付、住宅資金・一般資金の貸付制度などがあり、東京都庁とほぼ同等の福利厚生制度が整っています。
A:ありませんが、一定の条件を満たした場合に住居手当が支給されます。